*16:00JST 日経平均は続伸、自動車株買われるも積極的な売買は手控え 14日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は312.08ドル高の40524.79ドル、ナスダックは107.02ポイント高の16831.48で取引を終了した。トランプ大統領が関税を巡り柔軟な姿勢を示したため、成長悪化懸念が後退し、寄り付き後、上昇。その後も電子機器の上乗せ関税の一時除外措置を好感した買いが続き、相場は堅調に推移した。
ただ、一時的な除外にとどまるため、懸念が完全には払しょくせず、一時失速も終盤にかけて大統領が自動車部品への関税軽減措置の検討を示唆したため、上げ幅を拡大し終了。

米国株の上昇などを受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始。日経平均は寄付きで前日高値34325.59円を上回ると、一時34459.00円まで上昇する場面が見られた。
ただ、買い一巡後は二転三転する米国関税方針を見極めたいとするムードが強まり積極的に上値を追う動きは見られず。プライム市場の売買代金は約3.5兆円と1月21日以来の低水準となった。

大引けの日経平均は前日比285.18円高（＋0.84％）の34267.54円となった。東証プライム市場の売買高は15億8398万株。売買代金は3兆5147億円。業種別では、輸送用機器、ゴム製品、銀行、サービス、精密機器などが上昇した一方、電気・ガス、空運、陸運、不動産、水産・農林などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は48.8％、対して値下がり銘柄は46.5％となっている。

日経平均採用銘柄では、住友電工<5802>、フジクラ<5803>など電線株が買われたほか、トランプ大統領が自動車メーカーの支援を検討と発表したことでトヨタ自<7203>、スズキ<7269>、マツダ<7261>、ホンダ<7267>、SUBARU<7270>、三菱自<7211>など自動車株の上げも目立った。このほか、デンソー<6902>、三菱重工<7011>、横河電機<6841>、HOYA<7741>、川崎重工<7012>、三井住友FG<8316>などが買われた。

一方、今期純利益見通しが14％減と発表した東宝<9602>が売られたほか、三越伊勢丹HD<3099>、ニトリホールディングス<9843>など小売株の一部も弱い。このほか、資生堂<4911>、東急<9005>、アドバンテスト<6857>、東急不動産HD<3289>、東京建物<8804>、レーザーテック<6920>、JR西日本<9021>などが売られた。
＜FA＞