[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;54917.93;+669.54TOPIX;3703.57;+39.29


[寄り付き概況]
　11日の日経平均は669.54円高の54917.93円と続伸して取引を開始した。前日10日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は34.29ドル安の47706.51ドル、ナスダックは1.16ポイント高の22697.11で取引を終了した。国防長官がイランの敗北まで攻撃する姿勢を強調したため戦争激化懸念が再燃し、寄り付き後、下落。その後、中古住宅販売件数が予想外に増加したことが好感されたほか、原油価格の下落で安心感が広がり、上昇に転じた。石油備蓄共同放出の可能性やホルムズ海峡の石油輸送の行方を睨んだ原油価格の激しい値動きに連れ、売り買いが交錯し、相場はもみ合いで終了した。

　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日の米株式市場は主要指数が高安まちまちで東京市場の手掛かり材料となりにくかったが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が0.70％上昇と底堅かったことが東京市場で半導体関連株などの株価の支えとなった。また、外為市場で1ドル＝158円00銭台と、昨日15時30分頃と比べ50銭ほど円安・ドル高方向に振れていることが東京市場で輸出株などの株価下支え要因となった。さらに、トランプ米大統領がイランとの対話について「条件次第では可能だ」と発言したことを受け、中東混迷の終息に対する期待感が高まり、株価支援要因となった。一方、イランがホルムズ海峡に機雷敷設を準備している兆候があるとの報道もあり、中東混迷の長期化や原油価格上昇に対する懸念が払しょくできず、株価の重しとなった。また、昨日の日経平均が1500円あまり上昇したことから、戻り待ちの売りも出やすかったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された2月の国内企業物価指数は、前年同月比2.0％上昇した。QUICKがまとめた民間予測の中央値は同2.1％上昇だった。

　セクター別では、海運業、非鉄金属、電気・ガス業、ゴム製品、輸送用機器などが値上がり率上位、鉱業が値下がりしている。東証プライムの売買代金上位では、任天堂<7974>、JDI<6740>、レゾナック<4004>、キオクシアHD<285A>、日東紡<3110>、住友電工<5802>、古河電工<5801>、住友鉱<5713>、ソフトバンクG<9984>、フジクラ<5803>、三井金属<5706>、JX金属<5016>、ルネサス<6723>、東京電力HD<9501>、村田製<6981>、アドバンテスト<6857>などが上昇。他方、NEC<6701>、富士通<6702>、日立<6501>、INPEX<1605>、NTT<9432>、川崎重<7012>などが下落している。

＜CS＞