AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）が提供する『すららドリル』が、2025年4月から板橋区教育委員会で導入され、小中学生約3万3000名の児童生徒が「すららドリル」の利用をスタートしています。
ICTで広がる“自ら学ぶ力”の育成。板橋区教育委員会のビジョンと『すららドリル』の連携
板橋区教育委員会では、「心豊かに、たくましく未来を生き抜く子どもたちの育成」を基本理念とし、自ら考え行動する力、他者と共に学び合う姿勢、そして学力・体力・社会性といった多様な資質・能力の育成に力を注いでいます。こうした教育方針のもと、ICTを効果的に活用した学びの推進は、区の中長期的な教育ビジョンの重要な柱とされています。
『すららドリル』は、AIによる最適な問題提示とアニメーションによるわかりやすいレクチャー機能を組み合わせ、子どもたち一人ひとりの理解度や学習進度に応じた“個別最適な学び”を可能にする教材です。単にドリル演習を繰り返すのではなく、「わかった」「できた」と感じる成功体験を積み重ねることで、自己肯定感や学びへの意欲を自然と育む設計がなされています。板橋区が掲げる「基礎学力の確実な定着」と「自律的な学びの習慣化」に寄与する教材として、非常に高い親和性を持っています。
また、『すららドリル』は、教員の負担軽減という観点からも評価されています。問題の配信や自動採点、学習進捗の可視化などの機能が教員の業務を支援し、個別支援が必要な子どもにより丁寧に寄り添える指導環境を実現します。ICTを活用して、子どもたちの学びと教員の教育活動を同時に支えるという点でも、板橋区の教育現場に新たな価値をもたらすものといえます。

今回の導入について、板橋区教育委員会の担当者は次のように述べています。
「私たちは、すべての子どもたちが自ら学び、考え、そして他者と関わりながら成長していく環境づくりを大切にしています。そのためには、一人ひとりの特性に応じた学びの保障が不可欠です。『すららドリル』は、児童生徒が自分に合ったペースで確実に学びを進めることを可能にする教材であり、本区が目指す教育の方向性と一致しています。今後、AIを活用した柔軟な学習支援が、子どもたちの“学ぶ力”を一層引き出してくれることを期待しています。また、教員の業務負担を軽減し、子ども一人ひとりと丁寧に向き合う時間を確保できる点も非常に意義深いと考えています。」

すららネットは今後も、『すららドリル』の提供を通じて、板橋区が進める“学びの質の向上”と“未来を切り拓く子どもたちの力の育成”を力強くサポートしてまいります。



■AI×アダプティブラーニング教材「すらら」「すららドリル」
「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数／数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブなICT教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人ひとりの学力に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の理解と定着をワンストップで実現します。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができるのが特長で、学習塾をはじめ、小・中・高校、高等教育機関、放課後等デイサービスや個人学習等幅広い活用が広がっています。
「すららドリル」は、アダプティブなドリルと自動作問・採点機能を有するテストからなり「すらら」の姉妹版として公立小中学校向けに提供しています。



■株式会社すららネット
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念に掲げ、AIを活用したアダプティブな対話式ICT教材「すらら」「すららドリル」などを開発・提供しています。現在、国内の2,600校以上の学校や学習塾で導入され、約25万人の児童生徒が利用しています。全国の公立学校や有名私立学校、大手塾での活用が広がる一方、不登校や発達障がい、経済的困難な状況の子どもたちにも学習機会を届けることで、教育課題の解決に取り組んでいます。2017年には、代表的な EdTech スタートアップ企業として東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。
・コーポレートサイト https://surala.co.jp/
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