１１日の東京株式市場は強弱観対立のなか、日経平均株価は５万４０００円台前半から半ばにかけて売りと買いが交錯する展開が予想される。テクニカル的には、急勾配の下向きトレンドで上値抵抗ラインとなっている５日移動平均線をブレイクできるかどうかがポイントとなりそうだ。前日は日経平均が１５００円超の大幅反発をみせたが、韓国の主要株価指数であるＫＯＳＰＩが５％以上の急騰をみせるなどアジア株市場が文字通り全面高で、この流れを引き継いで欧州株市場も主要国の株価が軒並み上昇した。トランプ発言を受けた米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃が終結するとの思惑が買いを誘導し、ドイツではＤＡＸ指数がマドを開けて２．４％高と４日ぶりに大きく切り返した。個別では半導体関連や防衛関連銘柄への買いが目立っている。しかし、米国株市場は上下に不安定な値動きとなり、ＮＹダウは一時４００ドル超上昇する場面があったものの、その後に値を消し結局小幅ながらマイナス圏で着地している。イランはトランプ発言とは裏腹に戦争終結に向けた動きが全く見られない。イランがホルムズ海峡で機雷の設置を始めたと報じられ、地政学リスクが改めて意識された。原油価格高騰とそれに伴う物価上昇圧力への警戒が強い。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数も不安定に揺れたが、こちらはわずかに上昇して取引を終えている。マイクロン・テクノロジー＜MU＞やサンディスク＜SNDK＞が大きく買われるなど半導体関連の一角が全体を牽引し、フィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も続伸している。東京市場では投資家心理に気迷いムードが漂うなかも押し目買いニーズは強く、日経平均は頑強な値動きが想定される。ただ、取引時間中は中東情勢を巡るニュースフローや原油価格の値動きに反応するケースも考慮され、売りに傾く場面もあり得る。

　１０日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比３４ドル２９セント安の４万７７０６ドル５１セントと反落。ナスダック総合株価指数は同１．１５ポイント高の２万２６９７．１０だった。


　日程面では、きょうは２月の企業物価指数が朝方取引開始前に開示されるほか、５年物国債の入札が行われる。海外では２月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）、２月の米財政収支など。

出所：MINKABU PRESS