【これからの見通し】トランプ発言に敏感な相場展開、今後も最大限の注意を

　有事相場が続いている。昨日のNY後半にはトランプ米大統領がイランとの戦争について「間もなく終結するが、今週中ではない」と発言。市場では急速に有事を受けたポジションの巻き返しが進んだ。すなわち、原油安、株高、ドル安などの反応が広がった。しかし、きょうの東京市場では、原油が下げ渋り、再びドルが買われている。

　ホルムズ海峡封鎖という火種は依然として残っており、相場の基調は突発的なニュース次第で揺り動きやすい状況が続いている。トランプ大統領の追加発言やイラン側の新たな動き、原油供給に関する報道などが飛び込めば、瞬時にリスクオン・オフのスイッチが切り替わる可能性がある。短期的な変動性は高く、ポジション管理は通常時以上に慎重に行う必要があるだろう。

　このあとのロンドン市場では、ドイツ貿易収支（1月）やフランス貿易収支と経常収支（1月）などの経済データが予定されているが、中東有事以前の過去データであることから反応は限定的となりそうだ。むしろ、原油高による欧州インフレ再燃懸念が意識される中、EU財務相会合や中銀総裁の発言でエネルギー価格や地政学リスクへの警戒が示されれば、ユーロの上値を抑える材料となりやすいだろう。また、イスラエル実質GDPの発表を控えている。通常は市場の注目度が低い指標だが、中東関連のキーワードに敏感化したアルゴリズム取引が過剰反応する可能性には念のため注意したい。

　NY市場でも、相場の主導権は引き続き地政学リスクが握る展開となりそうだ。米中古住宅販売件数（2月）は弱めの結果が見込まれ、一時的にドル売りを誘う可能性はあるが、トレンドを形成するほどの材料にはなりにくいだろう。むしろ注目されるのは、翌2時に実施される米3年債入札だ。現時点で、安全資産としての米国債需要を測る重要なバロメーターとなる。入札結果を受けて米長期金利が動けば、ドル円も大きく振らされる可能性に留意したい。

　その他の予定については、経済指標はノルウェー消費者物価指数（2月）、トルコ鉱工業生産指数（1月）、南ア実質GDP（第4四半期）などが発表される。発言イベント関連では、リトアニア中銀総裁、エストニア中銀総裁が会議「バルト諸国の経済回復力」に出席、コッハー・オーストリア中銀総裁がイベントに出席する。

minkabu PRESS編集部 松木秀明