４日の東京株式市場は売り優勢の地合いとなり、日経平均株価は大幅反落する展開が予想される。前日は直接的な手掛かり材料が見当たらないなか、先物主導で２０００円を超える大幅高に買われ、史上最高値を一気に更新したが、きょうはその反動が出そうだ。下値は５万４０００円台ラインを下回る可能性があり、外国為替市場やアジア株市場、米株価指数先物の動向などを横にらみに終始不安定な値動きとなることが想定される。前日を振り返ると、アジア株市場がその前の日とは打って変わりほぼ全面高商状となったが、欧州株市場は朝方こそその流れを引き継いで総じて高く始まったものの、その後は軟化する市場が相次ぎ、独ＤＡＸや仏ＣＡＣ４０などはわずかながら安く引けた。取引後半は米国株市場を見ながら、ポジション調整の売りが目立つ状況となっている。米国株市場ではハイテクセクターを中心に売りがかさみ、ＮＹダウ、ナスダック総合株価指数ともに下値を探った。特にナスダック指数の下げの大きさが際立っており、一時５００ポイントを超える下落幅となるなど波乱含みの地合いとなった。前日に好決算を発表したパランティア・テクノロジーズ＜PLTR＞は買われたものの、エヌビディア＜NVDA＞をはじめ半導体関連やソフトウェア関連株への売りが広がり投資家心理を冷やしている。ソフトウェア関連株は新興ＡＩ企業であるアンソロピックが前週末に新たなツールを追加することを発表し、これをきっかけにＡＩがソフトウェアサービス企業の業務を代替するとの見方が広がり動揺を誘った。東京市場では米ハイテク株安が重荷となり、再びリスクオフの流れに揉まれそうだ。外国為替市場で一時１ドル＝１５６円台まで円安が進んでいることは、売り一巡後に全体相場の下支え効果を発揮するケースも考えられるが、買い向かう動きは限られる。

　３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１６６ドル６７セント安の４万９２４０ドル９９セントと反落。ナスダック総合株価指数は同３３６．９３ポイント安の２万３２５５．１８だった。

　日程面では、きょうは２月の日銀当座預金増減要因見込みなど。海外では１月のレーティングドッグ中国非製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）、１月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）、ポーランド中銀の政策金利発表、ＥＣＢ理事会（～５日）、１月のＡＤＰ全米雇用リポート、１月の米ＩＳＭ非製造業景況感指数など。

出所：MINKABU PRESS